【米国市況】国債反落、経済指標堅調で楽観論弱まる－ドル138円後半

14日の米金融市場では国債が反落。
　米ミシガン大学が発表した7月の消費者マインド指数が急伸、約2年ぶり高水準となった。
「個人消費を左右する最も重要な要素は引き続き雇用で、それは依然として底堅い。」
しかし3つの理由から、株式よりも質の高い債券を引き続き低下するが、米成長も減速するという環境を想定している。
そうした状況は債券にとって望ましいが、総じて株式には不利だ。
週間ベースではなお6月半ば以来の大幅高となり、この日の動きは「値固め」だとの声が聞かれた。
決算が医療コスト急騰を巡る不安を和らげる内容となった。
　バンク・オブ・アメリカ（ＢｏｆＡ）のストラテジスト、マイケル・ハートネット氏は、景気が過熱もしないし冷え込みもしないだろうという市場の楽観論は長続きしない公算が大きいと分析。
日本銀行が今月の会合でイールドカーブコントロール（長短金利操作、ＹＣＣ）政策を修正する可能性が意識された。
「円選好の見方を維持するほか、ユーロの判断を最も選好すべき通貨に引き上げる」と続けた。
利益確定の売りが出たことに加え、ロシア産原油の供給がようやく減少に向かい、週間ではウェスト・テキサス・インターミディエート（ＷＴＩ）と北海ブレントは共に3週連続で上昇した。
ＷＴＩは4月に200日移動平均線に近づいたが、昨年8月以来、同水準を超えていない。
ロンドンＩＣＥの北海ブレント9月限は同1.49ドル安の79.87ドル。
米経済指標がインフレ鈍化を示し、米利上げサイクルが終わりに近づいているとの観測が強まったことから、週間では金買いが膨らんだ。