ソフトバンクＧ傘下のアーム、大型ＩＰＯにＡＩ投資家呼び込めるか

半導体ビジネスに少し関われば、大抵すぐに アームの名を目にする。
　アームは上場していた。
　ソフトバンクＧを率いる孫正義氏は、アームをソフトバンクＧは20年、アームを400億ドルでエヌビディアに売却することで合意に達したと発表。
半導体業界のライバル企業を憂慮させた。
　業界内の懸念に加え、規制・監督当局も圧力を強め、エヌビディアは22年初めにアーム買収を断念せざるを得なくなった。
アームの中国部門では奇妙な権力闘争が勃発していた。
数十億ドル規模に上るスタートアップ投資のポートフォリオの評価額低下に伴うトラブルを避けるためだ。
パソコンとスマホは半導体にとって2大市場だが、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）期に見られた需要急増が一段落し、ＩＰＯに有利な時期を待った。
ＡＩの未来　　そして、ようやくその時が来たようだ。
　22年11月になると米オープンＡＩが対話型ＡＩ「ChatGPT（チャットＧＰＴ）」を発表。
　シガース氏からアームのＣＥＯ職を昨年引き継いだレネ・ハース氏は、業界が製造する企業に対し特定の専門知識をアピールする機会があると考えている。
　データセンターにおけるエネルギー使用は一般的にはこれまでそれほど懸念されていなかった。
　同氏はスタートアップの米アンペア・コンピューティングを支援。
　アマゾンによると、アームの技術を活用したＡＷＳの半導体を製造する顧客の開拓に同社が成功していることを示している。
　だが、アームがデータセンター向けで足場を固めつつあるとしても、同社が必ずしもＡＩの未来における中心的存在になるとは限らない。
ＡＭＤやインテルなど一般的なデータセンターに重点を置く他の半導体メーカーはこれほどうまくいっていない。
「なりすまし」対「本物の候補」で注意が必要だとし、「大げさな売り込みに踊らされないことが重要だと語った。