テスラ強気派の迷い深まる、ＥＶ普及のバラ色シナリオに狂い

米電気自動車（ＥＶ）メーカー、 テスラ株の買いを推奨するアナリストの割合が2021年4月以降で最低に沈んだ。
　その結果、テスラ株を担当するアナリスト59人のうち、買いを推奨しているのは20人にとどまった。
テスラの2024年上期利益は予想に届かず、リテールと温暖化ガス排出枠（クレジット）関連の収入を除いたＥＶ生産事業の利益率はマイナスになり得ると指摘した。
　もう一人のテスラ強気派、ロバート・Ｗ・ベアードのアナリスト、ベン・カロ氏も懸念を強めている。
　ブルームバーグがまとめたデータによると、テスラの1－3月出荷台数の平均予想は47万4000台余り。
テスラは週初から12％近く下げ、年初来でナスダック100指数構成銘柄の値下がり率トップに戻った。
専門家の多くは、今頃までにはＥＶが広く浸透していると見込んでいたが、現実には依然かなり新しい、高額な技術であり、充電網の整備も途上だと考えられている。
　カナコード・ジェニュイティのアナリスト、ジョージ・ギアナリカス氏は、「消費者の認識とＥＶの現実の間には、とりわけ価格とメンテナンスの面でなお大きな隔たりがあると当社では考えていると述べた。」
従来の自動車メーカーは、ＥＶが浸透するまでハイブリッド車やガソリン車の販売を通じて必要なキャッシュフローを確保することができるが、テスラは数百万台規模のリコール（無料の回収・修理）を余儀なくされた。
投資家にとっては、テスラの予想株価収益率（ＰＥＲ）は59倍と、依然として割高だ。
またブルームバーグのマグニフィセント・セブン・プライス・リターン指数の平均予想ＰＥＲは31倍となっており、テスラは超大型ハイテク株と比べても割高だ。