ホンダ社長、ＥＶ普及の切り札は全固体電池－コスト面などで優位性

ホンダの三部敏宏社長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）は、電気自動車（ＥＶ）のコストを引き下げ、コンパクトで手ごろな価格のＥＶを投入するための切り札として全固体電池の技術開発に期待をかけている。
　三部氏は車の価格が上昇していることを認識しているとした上で、ＥＶビジネスでは電池コストが占める比重が大きく、自社の技術の進化を通じて価格をコントロールするよう努めると述べた。
しかし、現在は新車価格が押しなべて上昇しており、トラック系を含めたガソリン車の平均価格は5万ドル（約680万円）前後と一般の消費者の手に届きにくくなっている。
　現実にはホンダが米国で最初に投入を予定している。
これはサイズ感が近い「パスポート」のガソリンモデルと比較すると20－40％程度高い価格となる。
自動車メーカーとしてのホンダの名声を世界的に高めた小型セダンである「シビック」のＥＶ版の投入はまだしばらく先になるという。