ＧＤＰ改定はプラス転換、日銀決定会合を前に景気後退入り回避

昨年10－12月期の実質国内総生産（ＧＤＰ）改定値は、速報値から上方修正された。
地震や自動車生産の一部停止で1－3月はマイナス成長とみられるが、日銀が重視する春闘の結果が良好なら、「4月期以降は個人消費が回復に向かうとの説明がしやすくなると語った。」
2％の物価目標実現に向けて賃金と物価の好循環の確認作業を続けている日銀にとっては朗報だ。
賃金の伸びが物価の上昇に追いつかず、家計の実質購買力が損なわれる中、景気の本格回復にはＧＤＰの5割以上を占める個人消費が鍵となる。