ヘッジファンドの悪名高い取引、債券強気派にスティープ化警戒促す

高いレバレッジを効かせた人気の米国債取引に殺到するトレーダーに、イールドカーブの急変に警戒するよう世界中の投資家が警鐘を鳴らしている。
　現物債と先物の価格差からの利益を狙うこの戦略は今年人気が高まっているが、2020年の新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）最悪期には華々しく自滅した経緯がある。
　最近の米国債市場で見られるポジショニングは、レバレッジを活用するトレーダーがベーシス取引を膨らませ続けてきたことを示唆している。
  　　長短利回りの逆転幅が100ベーシスポイント（ｂｐ、1ｂｐ＝0.01％）に達する中で、ポジションが極端になった。
日本国債の一角も昨年6月、日本銀行が債券購入計画を微調整した際に圧力にさらされた。
　投資家は今、ベーシス取引を崩壊させ得る次の引き金に目を光らせている。
投資家はこの取引が失敗した時の「流動性スクイーズ」を心配していると語った。
　パウエル議長の発言は利下げ期待に水を差すのに一定の効果があったものの、米商品先物取引委員会（ＣＦＴＣ）のデータはヘッジファンドが近い将来の政策転換を完全にあきらめたわけではないことを示した。
　ティー・ロウ・プライス・グループの香港在勤マネーマネジャー、レオナード・クワン氏は、ベーシス取引を揺るがせるほどの変動を引き起こすには大きな衝撃が必要になるとみている。
　インターコンチネンタル取引所とバンク・オブ・アメリカ（ＢｏｆＡ）の指標によれば、米国債のボラティリティーは最近数カ月に低下したが依然として20年初めに比べると2倍近い。
システム内の流動性の低下に伴い資産運用会社がデュレーションのエクスポージャーに関する取引で現物債より先物を活用するようになり、価格差から利益を得る機会をヘッジファンドに提供しているという。
「　ベーシス取引に参加するヘッジファンドが多ければ多いほど恐らく」、米国債市場にもたらす可能性があると、アジア富裕層の資産を管理するファロ・キャピタルのポートフォリオマネジャー、ハムザ・アユブ氏は警鐘を鳴らす。