大規模緩和の副作用、今後も適切な対応考える必要－黒田日銀総裁

日本銀行の黒田東彦総裁は15日、大規模な金融緩和による副作用について「状況に応じて適切な対策を採ってきたが、今後も適切な対応を十分に考えていく必要がある」と語った。
　2％の物価安定目標が達成できていない理由として、デフレ状態が続いた中で賃金や物価は上がらないというノルム（社会規範）が定着してしまったことを挙げ、目標未達は「残念だ」と語った。
もっとも、「一定の効果を持ったが、それだけでは2％の予想物価上昇率が実現せず、半ば成功したということだと思うと見解を示した。」
後継者のために、その時点では最善でないことをやるというのはあり得ないと述べた。